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1891年 明治24年
ライオンのはじまり
初代小林富次郎、東京神田柳原河岸に石鹸およびマッチ(燐寸)の原料取次ぎの小林富次郎商店を開設
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1900年 明治33年
最初の社会貢献活動
粉ハミガキ「慈善券付ライオン歯磨」による社会貢献活動「慈善券事業」を開始
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1913年 大正02年
日本初の子ども向けハミガキ
第1回口腔衛生講演会開催
学童向けの『ライオンコドモハミガキ』を発売
少年剣士のイラストは、日本画家鏑木清方が描いた -
1920年 大正09年
日本で初めての植物性家庭用洗濯石けん
『植物性ライオンせんたく石鹸』を発売
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1921年 大正10年
日本で初めての児童専門歯科
「ライオン児童歯科院」を設立
(1938年にライオン歯科衛生院に改称) -
1933年 昭和08年
洗濯の方法を普及・啓発
家庭洗濯相談所を開設(~1936年、1936年ライオン洗濯科学研究所、1957年に家庭科学研究所に改称)
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1956年 昭和31年
日本初の野菜果物・食器洗い専用の台所用合成洗剤
台所用合成洗剤『ライポンF』を日本食品衛生協会の推奨第1号品として発売
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1959年 昭和34年
<口腔衛生の普及活動>
「母子歯科衛生活動」を開始(のちに「たんぽぽ運動」と名づけられる)
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1967年 昭和42年
<世界で初めて工業化に成功した洗剤>
生分解性に優れた新原料アルファ・オレフィン・スルホン酸(AOS)を使用した洗濯用洗剤『ダッシュ』を発売
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1971年 昭和46年
「環境問題対策委員会」を設置
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1973年 昭和48年
業界に先駆けて無リン化を達成
無リン洗剤の開発に挑戦し、『せせらぎ』を発売
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1980年 昭和55年
<本格的な無リン洗剤>
洗浄力を落とさず、環境に配慮した『無リントップ』(酵素パワーのトップ)を発売
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1989年 平成01年
<再生可能でカーボンニュートラルな植物原料>
パーム油から生分解性の高い界面活性剤原料を製造するライオンオレオケミカル(株)を設立
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1990年 平成02年
「環境対応推進委員会」が発足
(2004年に環境保全推進委員会、2019年にサステナビリティ推進会議に改称) -
1991年 平成03年
<洗浄主成分にパーム油由来の植物原料を100%使用>
環境にやさしい植物原料(パームヤシ)から作った界面活性剤MESを使用した洗濯用洗剤『スパーク』を発売
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1996年 平成08年
<消費者志向優良企業として「通商産業大臣賞」を受賞>
「環境報告書」第1号を発行
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2001年 平成13年
ライオン全工場でISO14001一括認証を取得
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2006年 平成18年
ECO LION宣言
製品における環境配慮の新基準「ライオン エコ基準」を策定
「ライオン 山梨の森」を開設 -
2007年 平成19年
<「第16回 地球環境大賞」を受賞>
衣料用洗剤の洗浄成分を植物原料に転換し、家庭での洗濯に伴う二酸化炭素(CO2)の排出量を47%削減(1990年比)させることに成功
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2008年 平成20年
<環境省から製造業として初めて「エコファースト企業」に認定>
環境省が進める「エコ・ファースト制度」に則り、エコ・ファースト企業および環境行政との連携を強化し、地球環境問題に対する取り組みを加速
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2009年 平成21年
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2010年 平成22年
<植物由来の高洗浄力成分「MEE」を配合>
すすぎ1回で環境にも配慮した超コンパクト洗濯用液体洗剤『トップ NANOX』を発売
(2016年より『トップスーパーNANOX』) -
2013年 平成25年
環境目標「Eco Vision 2020」を発表
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2014年 平成26年
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2015年 平成27年
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2019年 令和元年
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2020年 令和02年
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2022年 令和04年
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2023年 令和05年
新本社ビルで業務開始。CASBEE-スマートウェルネスオフィス認証のSランクに認定
温室効果ガス削減目標がSBTイニシアチブの1.5℃目標認定を取得
<パートナーシップでプラスチック容器・包装資源の循環を推進②>
花王株式会社と協働で水平リサイクル再生材料を一部に使用したつめかえパックを初めて製品化<グリーン物流優良事業者表彰にて 最高位である国土交通大臣表彰共同受賞>
荷主企業や荷受人、物流事業者を含む異業種複数社が連携し、輸送効率の向上を図りつつ CO2 排出量削減等の環境負荷低減およびドライバーの労働環境改善を実現した点が評価された<COP28ジャパン・パビリオン 環境省主催セミナーに登壇>
国連気候変動枠組条約第28回締約国会議(COP28)において、「生活者の生活習慣が持つ大きな可能性と、どのようにしてその可能性を実現するか」をテーマに当社の脱炭素社会の実現に向けた取り組みについて発表 -
2024年 令和05年
<JICAと協働でバングラデシュの衛生教育支援を強化 清潔・衛生の習慣づくりに貢献>
同国の小学校児童や教員をはじめ、保護者や地域住民等への衛生教育を支援する合意書を締結