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オンライン及び一部東京・大阪にて選考を実施予定です。（変更の可能性がございます）
ライオンは、「より良い習慣づくりで、人々の毎日に貢献する(ReDesign)」ことをパーパス（存在意義）として掲げ、日々活動しています。また、このパーパスを実践していくための、日々の考え方・行動・判断の拠り所として、ビリーフス（信念）を定めています。ライオンは、当社のパーパスに共感し、その実践のためにビリーフスを携え共に行動できる人を求めています。
ビリーフス詳細OB・OGのご紹介は行っておりません。
（会社へのOB、OGの配属先電話番号等のお問合せについては、個人情報保護法によりご案内することが出来ません。）
各大学の卒業生名簿等をもとに、直接本人にご連絡していただくことは可能です。
また、採用ウェブサイト上で社員や仕事の紹介を行っておりますので、ぜひご覧ください。
会社情報は、全てホームページに網羅されております。
是非、ホームページ（会社案内）をご覧になって下さい
初期配属については大学時代に培った専門性、人材育成上のキャリアパス、採用～入社時研修を通してのパーソナリティ、などを考慮し、適材適所をはかります。
面談において希望を出すことは可能ですが、希望通りに配属が決定するとは限りません。
2カ月前後の新入社員受入プログラム後を予定しております。
海外ではアジアを中心に各国の優良企業と合弁会社を立ち上げる事により、事業の拡大を図っております。
ライオンでは、その国の文化、生活習慣等を考慮し、海外関係会社の運営は基本的に現地社員が行います。海外勤務へのパスポートは、「日本国内においてもグローバルな視点で、自己研鑽、業務遂行していくこと」といえます。
例えば、国内営業を通して培った顧客志向やマーケティングスキル、スタッフ職を通して培った経営に関わる専門性・マネージメント能力を生かして、グローバル事業運営に携わるキャリアパスが考えられます。
また、研究職・生産技術職のスペシャリストが海外合弁会社への技術援助、あるいは海外企業との技術交流を行うために短期派遣されるケースや、長期海外駐在で活躍しているケースもあります。
キャリア設計シートというツールや上長との面談を通じて、自らが描いたありたい姿を積極的に申告できる機会があります。これをもとに、会社と社員が一緒になってキャリアパスを考えていきます。そのため、各々の‘ありたい姿’に応じて、「多くの職種で経験を積む」ことも「専門性を高める」ことも可能となっています。
活躍できます。入社後に社内外での研修などを通じ、新たな知識を得ながら業務に生かして活躍しています。
研究の知識・技術が必要な部門も数多くありますので、上述の自己申告制度等を活用し、スタッフ職へ異動が行われる事もあります。主な異動例は、マーケティング、知的財産、品質保証、薬事、国際部門等々で、研究職以外にも様々な活躍の場所があります。異動につきましては、ご自身のキャリア形成によって、進む方向は様々です。
頻繁にあります。研究部門全体の情報交流の場としては、月に1～2度の研究報告会（口演あるいは、ポスターセッション）や、毎月開催されるオープン参加可能な各部所内の報告会などがあります。また業務においても、1つの商品開発には、各研究所のタイムリーな連携が必須となります。研究所は各地区に分かれていますが、必要があればすぐにも他地区へ出向き、距離間はそれほど感じられていないといえます。
あります。企画と研究の双方の担当者が、最初から一体となってアイディアを出し合い、そこでは同じ土俵上で議論が展開されます。
商品開発のプロセスでは、実際に若手研究員のアイディアが商品化に結びついたケースもあります。
例年、2カ月前後の新入社員受入プログラムを行っています。職種、学歴を問わず、ライオングループの新入社員全員が同じプログラムで、事業活動理解、コンプライアンス遵守、ビジネスマナー習得、期待役割など、企業人・社会人としての基礎を学びます。あわせて、営業、スタッフ、生産、研究研修とあらゆる職場で実習を行い、仕事、組織の機能などの理解を深めます。
大きく分けると、人材開発センターが運営する階層別と選抜型のプログラムと、各部門で実施する職種別のプログラムがあります。あわせて、自己啓発援助の人材育成制度として「ライオン・キャリアビレッジ」という学習プログラムがあります。職種や業界を越えた多彩なメニューで構成され、Webと集合型講義を複合したコンテンツにより、社員の成長を強力にサポートしています。
主なものは以下となります。
社内外の有用な知見をモバイル端末で分野を問わず自由に学べます。多くの社員が興味を広げ、自身のキャリア開発に取り組んでいます。
新事業のアイデアを経営トップに直接提案する制度を活用して、多くの社員が新しいチャレンジに取り組んでいます。
国内、海外問わず、学会報告は活発に行われています。自己啓発を狙いとした海外奨励制度(自由応募制)も積極的に利用されています。
自己啓発として奨励しています。実際に多くの研究員がチャレンジし、博士号を取得しています。
育児休暇については、最長でお子様が2歳に達するまで休暇を取得できます。
また、育児短時間勤務（ショートタイムフレックス制度）を導入しており、お子様が小学校1年の年度末まで、1日2時間まで短縮可能となっております。
介護制度には「介護休業」「介護短時間勤務」「介護休暇」を設けています。介護休業の期間は家族1人につき累積して365日間の範囲内となっております。介護短時間勤務(ショートタイムフレックス制度)については365日以内の期間で1日2時間まで短縮可能です。介護休暇は1時間単位または1日単位で、1年間につき5日取得できます。
はい。2023年度の育児休業取得率は、女性社員で105%、男性社員で71%となっております。
※正社員のみで算出
※育児介護休業法による育児時休業等の取得割合で算出
住宅財形貯蓄、一般財形貯蓄、従業員持株制度などがあります。
当社従業員が加入している会員制福利厚生サービスにより、全国の宿泊施設、リゾート施設、スポーツ施設などが格安で利用可能です。
年末年始は原則6連休です。夏季休暇は事業所によって異なります。尚、年間休日数は124日となっております。
また、有給休暇を利用して長期の休暇をとることが可能です。
その他、満年齢30歳、40歳、50歳に到達した従業員に心身のリフレッシュを図るために連続10日の休暇と補助金を支給しています。
制度として健康保険・労働（雇用・労災）保険、厚生年金、共済会などがあります。
諸施設として独身寮（借上）、転勤者社宅（借上）などを完備しています。
その他、各種文化・体育サークル活動などに援助を行っています。
可能です。意識的自律をした社員が活躍する強い組織づくりを目指して、社員が社外での「学びと経験」の場を創出できる副業制度を導入しました。 ルールに基づいて「副業制度申告シート」を提出し、新入社員は勤続3年以上から可能となります。
働きがい改革の一環として、基本的に服装は自由化しています。勤務者の自由度を高め、オープンイノベーションや創造性を刺激することが目的です。状況に応じて自由な服装が可能です。
※一部事業所を除く
あります。業務効率向上や健康管理増進を目的として、上司の許可の下、7:00～21:00の間で、出社・退社時刻を選択できます。コアタイム（必ず勤務しなければならない時間帯）は定めていません。
※一部事業所を除く